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長生きに対するリスク

近年、医学の発展と栄養状態の改善のおかげでしょうか、私たちの寿命は確実に延びております。 人生80年、あるいは90年時代を迎えているとも言えましょう。
言い換えますと、無事子育ても終わり、定年を迎えリタイアした後、まだ20年〜30年の人生が残っているということなのです。

これは何を意味するのでしょうか…
私たちは、仕事を離れ主な収入が途絶えた後、まだ20〜30年の間、食べつないでいかなければならないということなのです。
まさに、「長生き」という大変喜ばしい事が、「生活費の確保」という“リスク”に結びついているのです。
この事実に、多くの人々はまだ気づいていません。→では、具体的にどのようなリスクがあるか見てみましょう。

POINT.1 老後の生活資金

老後の生活費の原資としては、従来より主に3種類ありました。
果たして、これらの原資は充分でしょうか?

1.公的年金(国民年金、厚生年金など)
「公的年金」は、ご承知のとおり、たいへん心細い状態になっているといわざるをえません。
これら「公的な老齢年金」は、終身年金であるという大きなメリットがありますので、これからも老後の生活資金の中心であり続けるでしょう。
しかし、これだけで大丈夫、安心というわけにはいかないようです。
2.会社などからの退職金
「退職金」は、近年その制度自体を見直す企業も多く、退職金を廃止する企業も出てきております。また、そもそも中小零細企業には従来から退職金がなかった企業も多くありました。 仮に、従来と同じ金額の退職金を受け取ることができたとしましても、私たちの残りの人生が長くなっている現実を考えると手放しでは安心できない状態なのです。
ワンポイントアドバイス

仮に1500万円の退職金を受け取れる方がいらっしゃるとします。この方の残りの人生が15年であったといたしますと、単純に考えると1年100万円を取り崩して使えるという勘定になります。
ところが、残りの人生を30年と考えると、使える金額がたちまち半分の50万円にへってしまうのです。

実際には、だれも自分の残りの人生を「あと何年」と確定できる人はいません。 退職金を自分の老後の生活費として、きれいに無駄なく使い切れる人はひとりもいないのです。
「いかに、長生きがリスクであるか」という厳しい現実をご理解いただけたと思います。

3.私的な蓄え
「私的な蓄え」も、退職金と同様、単純な取り崩しでは有効に使えません。
ただ、1.の「公的年金」、2.の「退職金」がそれぞれ単独では充分な老後資金の原資に成り得ない状況を考えると、この3.の「私的な蓄え」でそれらを補う必要性は大変大きくなってきております。 これらの蓄えはかなり長期の準備期間を必要といたします。
できるだけ早く準備をスタートする方がいいでしょう。

POINT.2 準備すべき老後の生活資金の形

では、どのような老後資金のデザインをおこなっていけばいいのでしょうか。

POINT.1のワンポイントアドバイスでも問題提起しましたが、人間だれしも自分が何年後に亡くなるかということはわかりません。
老後の生活費として準備していた「蓄え」がどんどん無くなっていく時の“心細さ”は皆様も想像していただけることと思います。

その点を考えますと、準備する老後資金は“終身年金”の形で準備すべきといえます。
すなわち、終身年金である公的年金の補完として、「退職金」「私的な蓄え」をもう1つの終身年金とすることで、2つの終身年金を効率よく準備するという形が理想的です。

一時金の活用例

POINT.3 老後資金原資の貯め方

老後の生き残る大切な資金ですので、「失敗して貯まらなかった」ではすまされません。確実に、なおかつ効率よく貯める方法を選択しないといけません。
また、ある程度のまとまった金額を原資にする必要があるため、一度に準備するというと無理がでます。公的な年金と同様、長い年月を掛けて蓄えていく姿勢が大切だと思います。

ここでは、「確実」かつ「長期準備」という特徴を持った方法の代表として、生命保険の終身タイプを活用した方法を紹介したします。

家族を守るために若いときより掛けていく「死亡リスク対応の為の生命保険」のうち、一部を終身保険で掛けていきます。
そうしますと、若いうち(子供などが小さい時期)は死亡リスクに対する生命保険として機能しますので、万が一の時は死亡保険金がでてきて家族を守る働きがあります。

無事に何事もなく子育ても終わり、リタイヤの時期を迎えた時、この終身保険の“家族を守るための死亡保障としての働き”は終わります。しかし、終身保険は掛け捨てではありませんので、解約返戻金が貯まっています。
終身保険の場合、(その方の年齢や保険会社によって違いますが)掛けた保険料と比較して、かなりの高い割合でお金が貯まっています。この解約返戻金が、老後資金をまかなう「もう一つの終身年金」の為の原資に使えるのです。

資金的にかなり余裕のある方は別ですが、上記のように、“若いときは保証に、老後に近づいたら貯蓄に”という両面の使い方ができる生命保険の終身タイプは、多くの人々に有効な効率のよいリスクマネジメントツールとなります。

※ただし、すべての終身保険がこのように有効に使えるとは限りません。特約の有無や、固定利率か変額保険かなど実際の生命保険契約は複雑です。ご自身で判断なさらずに、信頼できる保険に詳しい専門家にご確認、ご相談いただくことをお勧めいたします。

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